Greeting
代表挨拶
創業から今にいたるまで
ひたすらに走り抜けてきました。
2022年にアニバーサリーイヤーを迎えました。
地域に根ざし地域とともに歩んできた30年。
携わる皆様に日々感謝しています。
30年経ちましたが日々精進の気持ちで
若いスタッフの知識を取り入れ、
まだまだ挑戦していきます。
お客様には尚一層ご満足のいく家づくりに励んでまいりますので
今後とも甲信建設をよろしくお願いいたします。
代表取締役社長
志村 信太朗
創業から
今にいたるまで
ひたすらに
走り抜けてきました。
2022年にアニバーサリーイヤーを迎えました。
地域に根ざし地域とともに歩んできた30年。
携わる皆様に日々感謝しています。
30年経ちましたが日々精進の気持ちで
若いスタッフの知識を取り入れ、
まだまだ挑戦していきます。
お客様には尚一層満足のいく家づくりに
励んでまいりますので
今後とも甲信建設をよろしくお願いいたします。
代表取締役社長
志村 信太朗
History
History
沿革
| 1992年(平成 4年) 4月 | 創業 |
|---|---|
| 11月 | 有限会社甲信建設 設立 |
| 2001年(平成13年) 3月 | 大阪市住吉区南住吉1丁目に移転 |
| 4月 | パナソニック耐震工法 【テクノストラクチャー工法】導入 |
| 2015年(平成27年) 1月 | テクノストラクチャー工法による3階建住宅建築実績で 全国NO.1獲得 |
| 2017年(平成29年)11月 | 株式会社甲信建設に社名変更 |
| 2018年(平成30年) 5月 | 大阪市住吉区南住吉1丁目本社ビルを購入 |
1992年(平成 4年) 4月 創業
11月 有限会社甲信建設 設立
2001年(平成13年) 3月 大阪市住吉区南住吉1丁目に移転
4月 パナソニック耐震工法
【テクノストラクチャー工法】導入
2015年(平成27年) 1月 テクノストラクチャー工法による
3階建宅建築実績で全国NO.1獲得
2017年(平成29年)11月 株式会社甲信建設に社名変更
2018年(平成30年) 5月 大阪市住吉区南住吉1丁目に本社ビルを購入
Company
会社概要
| 商号 | 株式会社甲信建設 |
|---|---|
| 創業 | 1992年4月 |
| 設立 | 1992年11月24日 |
| 資本金 | 20,000,000円 |
| 代表者 | 志村 信太朗 |
| 従業員 | 10名 |
| 所在地 | 〒558-0041 大阪府大阪市住吉区南住吉1丁目1-6 |
| TEL | 06-6692-0201 |
| koushin0201@yahoo.co.jp
|
| 建設業許可 | 許可番号 大阪府知事 許可（特- 4）第111559号 有効期限 令和4年 8月18日から令和9年8月17日 建設業の種類 特定建築工事業 |
|---|---|
| 宅建業許可 | 免許証番号 大阪府知事（5）第48503号 有効期限 令和3年7月5から令和8年7月4日まで |
| 建築士事務所登録 | 二級建築士事務所 登録番号 大阪府知事登録（い）第9727号 有効期限 令和6年2月9日から令和11年2月8日まで |
| 瑕疵担保保険 | 保険会社 住宅保証機構株式会社 保険名 まもりすまい保険 届出番号 21010256 |
| 住宅完成保証 | 保険会社 住宅保証機構株式会社 保険名 住宅完成保証制度 事業登録番号 第2種登録 21010256 |
| 地盤保証 | 保証会社 地盤ネット株式会社
|
商号 株式会社甲信建設
創業 1992年4月
設立 1992年11月24日
資本金 20,000,000円
代表者 志村 信太朗
従業員 10名
所在地 〒558-0041 大阪府大阪市住吉区南住吉1丁目1-6
TEL 06-6692-0201
MAIL koushin0201@yahoo.co.jp
建設業許可 許可番号
大阪府知事 許可（特- 4）第111559号
有効期限
令和4年 8月18日から 令和9年8月17日
建設業の種類 特定建築工事業
宅建業許可 免許証番号 大阪府知事（5）第48503号
有効期限
令和3年7月5から令和8年7月4日まで
建築士事務所登録 二級建築士
登録番号 大阪府知事登録（い）第9727号
有効期限
令和6年 2月9日から令和11年2月8日
瑕疵担保保険 保険会社 住宅保証機構株式会社
保険名 まもりすまい保険
届出番号 21010256
住宅完成保証 保険会社 住宅保証機構株式会社
保険名 住宅完成保証制度
事業登録番号 第2種登録 21010256
地盤保証 保証会社 地盤ネット株式会社
ZEH普及実績・普及目標
ZEH普及実績・普及目標
| 2020年度 0％ |
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| 2021年度 0％ |
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| 2022年度 0％ |
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| 2025年度 50％ |
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